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OUR MISSION

光のニーズに応え成長し
私たちをとりまく全ての人を幸せにすること

　

株式会社東亜理化学研究所は、20世紀のカメラ業界で、高度な光学系技術や精密写真技術、微細加工技術で光学産業発展の歴史に大きく貢献してきました。

21世紀に入り、可視光の世界から紫外、赤外、テラヘルツの時代に応用が広がり、医療、セキュリティ、車載、ロボット、照明、通信、IoTなどあらゆる分野で求められ採用されています。

光学部品及びユニットの設計、試作開発から量産までをトータルサポートいたします。
一貫加工だからこそできる高品質、低コスト、短納期をご提供いたします。
当社独自の技術、ノウハウ、アイデアで、あらゆるお客様の光のニーズにお応えします。

PHILOSOPHY

光学系技術のあくなき追求と、仕事を通じ東亜理化学をとりまく全ての人を幸せにする事と合わせて、「地球に優しい企業」として環境保全の活動を推進します。

MESSAGE

当社は20世紀のカメラ業界で、高度な光学系技術や精密写真技術、微細加工技術により
ファインダーの部品ではオンリーワン、ファインダーユニットではナンバーワンとして光学産業発展の歴史に大きく貢献してきました。
21世紀に入り、可視光の世界から紫外、赤外、テラヘルツの時代に応用が広がり、当社の光学系技術が、医療、セキュリティー、ロボット、照明、通信、車載等あらゆる分野で求められ採用されています。
若いパワーによる21世紀の光学系技術会社として成長しており、大きな夢に向かって邁進しております。

当社は「光学系技術のあくなき追求と、仕事を通じ会社をとりまくすべての人を幸せにすること」こそが、経営の理念であると考えます。
企業が発展し、よりいっそう社員の福祉向上に努めることにより社会に貢献していく所存です。

今後とも、皆様のいっそうのご理解、ご愛顧を宜しくお願い申し上げます。

株式会社東亜理化学研究所
代表取締役社長　堀 将晴

COMPANY PROFILE

商　号
株式会社東亜理化学研究所
創業者
名誉会長　富本 岩夫
代表者
代表取締役　堀 将晴
所在地

〒192-0031 東京都八王子市小宮町1180番地
（JR八高線 小宮駅南口より徒歩2分）
TEL: 042-644-1415（代表）　FAX:042-644-4547

地図
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創　業
1960年4月1日
資本金
3,000万円（授権資本1億2,000万円）
取引銀行
三菱UFJ銀行　三鷹支店
みずほ銀行　八王子支店
多摩信用金庫　宇津木支店
　
　　　　
　　　　

　　　　SYMBOLIC MARK

　　　　東亜理化学研究所 　　　　

無限を示す「∞」をモチーフに、東亜の頭文字「T」をデザインしたものです。
一筆書きで構成されたこのシンボルマークは、書いても書いても繰り返し同一線上を回り続けます。
このことから企業の無限の可能性と永続性がその形の中に込められています。

　　　　
　　　　 　　

HISTORY

1960(S35)年04月
東京都武蔵野市にて富本岩夫が創業（カメラファインダー部品製造）
1961(S36)年04月
東京都三鷹市にて株式会社東亜理化学研究所設立（資本金50万円）
1963(S38)年09月
東京都世田谷区に工場建物を取得し本社移転
1969(S44)年11月
東京都八王子市に用地取得工場新設、生産主力工場とする
1971(S46)年05月
資本金400万円に増資
1977(S52)年11月
資本金600万円に増資
1979(S54)年03月
東京都日野市にユニット組立工場開設（資本金1000万円に増資）
1982(S57)年12月
八王子市にエッチング、成型工場新設
1984(S59)年12月
三鷹市にユニット組立・部品加工工場開設
1988(S63)年04月
本社を八王子市に移転
1990(H02)年04月
レンズ成形事業を開始
1992(H04)年10月
八王子本社工場増設（レンズ成形事業拡大）
1994(H06)年10月
八王子本社工場にて蒸着事業を拡大
1996(H08)年10月
八王子本社工場を光学系（レンズ系）の技術センターとして特化
1999(H11)年04月
資本金3000万円に増資
1999(H11)年10月
研磨事業を開始
2004(H16)年01月
長野県にレンズ成形事業を移転
2006(H18)年10月
八王子本社工場に薄膜工場を増設
2010(H22)年05月
品質マネジメントシステム・ISO9001認証取得
2011(H23)年03月
大阪府に西日本営業所を開設
2012(H24)年08月
浅川工場（八王子ダイシング量産ライン）本格稼動
2013(H25)年04月
クリーンルームを八王子本社工場に増設
2014(H26)年02月
開発センターにて撮像系光学設計を開始
2015(H27)年03月
環境マネジメントシステム・ISO14001認証取得
2015(H27)年09月
開発センターにて照明系光学設計を開始
2019(R01)年05月
八王子市小宮町に第二工場新設、精密加工事業を拡充
2020(R02)年12月
西日本営業所を兵庫県伊丹市に移転
2021(R03)年05月
八王子市下恩方町に第一工場を新設、薄膜事業を拡充

OFFICES

  • 本社 / 本社工場　
    新規技術開発・試作開発

    〒192-0031
    東京都八王子市小宮町1180番地

    TEL:042-644-1415（代表）
    FAX:042-644-4547

  • 第一工場

    〒192-0154
    東京都八王子市下恩方町1085－6

  • 第二工場

    〒192-0031
    東京都八王子市小宮町316-7

    • 　

  • 西日本営業所

    〒664-0898
    兵庫県伊丹市千僧6-190-2
    グランドコート伊丹

    TEL:072-773-6528
    FAX:072-782-0210

ENVIRONMENTAL POLICY

適切、妥当、かつ有効な環境マネジメントシステムを維持し、かつ環境パフォーマンスを向上させるため継続的改善に取り組みます。
本環境方針を達成するために、組織とそれを取り巻く状況を検討します。
リスク及び機会・環境側面・遵守義務を考慮して環境目標の設定を含む取組みの計画を立案します。
計画に沿った運営を行い、内部監査及びマネジメントレビューを通じてその妥当性を毎年見直します。

１.遵守義務の履行

組織が遵守しなければならない法的要求事項、及び、組織が遵守しなければならない又は遵守することを選んだその他の要求事項を誠実に履行します。

２.資源保護・汚染予防の推進

事業活動や製品の性質、環境影響等を含む当社固有の状況に対して適切かつ有効な省資源、省エネルギー、廃棄物の削減、環境汚染の予防に取り組むことを推進します。

３.教育・啓発と全従業員の認識向上

ITを活用した業務改善教育・啓発活動などを実施し、環境方針及び自らの仕事に伴う環境側面や環境影響、EMSの有効性に対する自らの貢献、EMS要求事項への不適合の意味に対する全従業員の認識向上を図ります。

2016年10月11日
株式会社東亜理化学研究所
代表取締役社長　堀 将晴

　　　

ISO14001　2015年3月16日　認証取得（本社・工場）
ニュースリリース 環境マネジメントシステム ISO14001認証取得のお知らせ

※2008年1月17日にエコステージ認証を取得し、取り組みを行ってきました。
現在、ISO14001規格に基づく環境マネジメントシステムに発展させ、継続的改善に取り組んでいます。

2017年8月21日
株式会社東亜理化学研究所
代表取締役社長　堀 将晴

　

紛争鉱物調達方針

当社は、コンゴ民主共和国（DRC）および周辺諸国で人権侵害行為を行う武装勢力への直接的、あるいは間接的な資金源となっている紛争鉱物（タンタル、タングステン、スズ、金）の調達リスクを軽減するための得意先様の責任ある調達活動に全面的に協力いたします。
川中企業として、コンフリクトフリー（紛争に関わらない）鉱物の確実な調達を目指して、EICC-GeSI* の報告ツール(CFSI_CMRT)の最新版を利用し、サプライチェーンの調査を実施して参ります。
製品含有化学物質管理の仕組みと並んで、紛争鉱物調達情報を管理する仕組みを整え、得意先様からのご依頼に迅速に対応いたします。

※ EICC-GeSI：情報およびコミュニケーションテクノロジー（ICT）業界のメンバーからなる非営利組織

INFORMATION SECURITY POLICY

当社は、情報化社会における情報資産を事故・災害・犯罪などの脅威から守ることにより、お客様をはじめ利害関係者の満足と信頼を勝ち得ることを目指します。ここに情報セキュリティ基本方針を定め、当社の情報セキュリティに対する取り組みの指針といたします。

1.社内組織および情報セキュリティポリシーの整備

当社は、セキュリティの維持および改善のために必要な組織を整備します。
必要な情報セキュリティポリシーを社内の正式な規程として整備し、運用します。

2.経営陣のコミットメント

経営陣は、情報セキュリティへの取り組みに支持を与え、継続的改善を主導します。

3.法令等の遵守

従業員は、情報資産に関する法令等および利害関係者のセキュリティ要求事項を遵守します。

4.従業員の取り組み

従業員は、情報セキュリティの維持および改善のために必要とされる知識、技術を習得し、情報セキュリティへの取り組みを確かなものにします。

5.違反および事故への対応

当社は、情報セキュリティに関わる法令等およびお客様との契約に関わる違反および情報セキュリティ事故への対応のための体制を整備し、違反および事故の影響を低減します。

2018年5月9日
株式会社東亜理化学研究所
代表取締役社長　堀 将晴

セキュリティ対策自己宣言

「SECURITY ACTION」は安全・安心なIT社会の実現を目指して、独立行政法人情報処理推進機構(IPA)が推進する中小企業向け情報セキュリティ対策の自己宣制度です。
当社は、二つ星の要件となる、情報セキュリティ自社診断、および情報セキュリティポリシーの策定・公開を実施したことを宣言します。

外部リンク: SECURITY ACTION （情報処理推進機構：IPA）

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